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ITスキルアップ インターネットバンキング

カテゴリー:ITスキルアップ 投稿日:

ネット銀行という言葉が出てきてからずいぶん年月が経過しました。
ジャパンネット銀行が走りで、イーバンク銀行などが続き、今や結構な数のネット銀行があります。
最初のころは、見慣れない名前の銀行ということで詐欺ではないかという声もありました。
特に、小規模のネットショップがよく使っていたこともあり、また、支店名が花の名前になっていたり、いかにもあやしそうだったので、それについての相談も消費者センターにもありました。
実際に詐欺の口座に使われることも多かったです。
今はかなり認知されてきましたが、知っている人と知らない人のネットバンクへの信頼性の意識の差は大きいです。

ネット銀行の特徴として、振り込み手数料が無料もしくは格安だったり、金利が都市銀行に比べて若干高かったりしました。
また、新生銀行など、実在店舗が少なく、ネット取引が主となるものには、他行振込手数料が無料のときもあり、よく利用していました。
ネットオークションをよく利用する人などはほとんどネットバンクの口座を持っていると思います。
ただ、今は振り込み手数料やATM引き出し手数料も回数制限があるなど、条件が複雑になっています。
さらに、都市銀行もネットバンキングを始めたので、今やネット銀行と都市銀行の差はなくなってきたといえます。

ネットバンキングの大きな利点としては手数料の優遇措置です。
ATM手数料や振込手数料は金利が安くなった今は、金利が吹っ飛ぶぐらいの負担になり、少しでも安く利用したいところです。
また、コンビニにもATMが設置され、非常に便利になりました。

都市銀行の多くはネット取引も可能になっています。

今回は、このネットバンキングを使いこなすということをスキルとして身に着けて欲しいと考えました。
しかも、上手く使いこなせると、時間の節約にもなるし、手数料の節約にもなります。

私はメインバンクとして三井住友銀行を使っているのですが、三井住友銀行間であれば振込手数料が無料になりますし、郵便局のATM手数料も時間内であれば無料です。
そして、今ではほとんどの銀行がスマートフォン用のアプリを作っていて、簡単に入出金を確認することもできますし、振り込みもできます。
夜間でも振り込み予約ができるので便利ですし、振込先を登録することもできるので、手間が省けます。
住宅ローンの支払い口座にしている場合、ポイントがたまってきますので、ネット取引であれば、ポイントを振り込み手数料に充当させて他行宛の手数料の割引に使ったりしています。
さらに、住宅ローンの繰り上げ手数料も無料になりネットで手続きや返済シミュレーションができます。
スキルアップ口座の会費の振込確認もネットバンクであるからこそ銀行に行く手間が省け、すぐに確認できます。

ネットバンキングを利用するには別途申し込みが必要ですが、ネットバンキング用の利用者カードが送られてきます。
そこに、ネットバンキング用のランダムなパスワード表が印字されていて、それを入力することになります。
そんなに手間もかかりません。

ぜひ、取引銀行のネットバンキングの条件を調べて、利用したり、新しくネット取引用に口座開設して練習するのもありだと思いますので、最新の銀行取引を試してください。
インターネットの利便性を実感することができますし、相談現場でも、ネット取引の話が出てきても、話が途切れることなく、対応できると思います。
ただし、通帳をウェブ通帳にしなければならなかったり、条件が銀行によって異なってきますので、ご確認ください。
ちなみに、ワンタイムパスワードは面倒なので使っていません。

一例として三井住友銀行
http://www.smbc.co.jp/kojin/direct/

振込インターネットバンキング。モバイルバンキング。テレホンバンキング(自動音声)。

(消費税込)

三井住友銀行あて 他行あて
同一店注1。 本支店 3万円未満 3万円以上
テレホンバンキング(自動音声)。インターネットバンキング。モバイルバンキング。

0円

108円
注釈2、注釈3

216円

432円

  • 「モバイルSuicaチャージサービス」ご利用時の振込手数料は、同一店あての振込となる場合も含め、一律108円(消費税込)となります。
  • 振 込のご依頼内容に誤りがあった場合等で、振込の組戻しとなった場合は、組戻手数料として648円(消費税込)が、振込の内容変更となった場合は、変更手数 料として648円(消費税込)が各々かかる場合があります。なお、振込手数料は、振込手続きを行う費用としていただいておりますので、組戻しになった場合 も返却いたしません。SMBCポイントパックのポイントをご利用いただいた場合は、ポイントに関しても返却いたしません。ご了承ください。
  • パスワードカードを発行しない、一部のお取引(残高・明細照会等)のみご利用可能なSMBCダイレクト ライトをご利用の場合は、振込をご利用いただけません。
  1. SMBCダイレクトでの同一店あて振込とは、振込資金の引落口座と受取口座が同じ支店にある場合を指します。
  2. お振込受付時点での出金口座の預金残高が10万円以上の場合、当行本支店あて振込手数料が無料になります(総合口座の場合、預金残高には定期預金等の残高を含みます)。
  3. SMBCポイントパックをご契約のお客さまは、所定の条件を満たすと当行本支店あて振込手数料が無料になります。
ATMサービス・ご利用手数料・ご利用口座のお取引時点での預金残高10万円以上のお客さまは平日の時間外手数料が無料!
ご利用口座のお取引時点での預金残高10万円以上のお客さまは三井住友銀行本支店ATM、アットバンクの平日の時間外手数料が無料となります。
預金残高10万円以上は平日の時間外手数料無料!へ・毎月25日と26日はATM時間外手数料無料!
三井住友銀行のキャッシュカードなら、毎月25日と26日は夕方6時以降もATM時間外手数料が無料です!その他のコンビニ、ゆうちょ銀行等のATMサービス
イーネットATM
残高照会、お引き出し、お預け入れ、キャッシュカードによるお振込ローソンATM
残高照会、お引き出し、お預け入れ、キャッシュカードによるお振込

セブン銀行ATM
残高照会、お引き出し、お預け入れ

ゆうちょATM
残高照会、お引き出し、お預け入れ
(平日時間内は無料でご利用いただけます。)

JR東日本ATM
残高照会、お引き出し
(平日時間内は無料でご利用いただけます。)

この三井住友銀行あて、本支店手数料108円を無料にするハードルはとても低いです。
また、郵便局にもネットバンキングはあります。

「へー便利なものがあるのだなあ」と感心せず、実際にリアルで取引して自分のスキルとしてください。
特に地方に住まれている方にはとても便利です。都心部でも、大手銀行の数が減ってきていますので、わざわざ出かける手間が省けます。

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ITスキルアップ ネットのプライバシー問題について

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センターにも、2チャンネルに個人情報が公開されている。悪口が書かれている。消したいのだけどどうしたらいいのか。
などの相談もあると思います。

ネットに個人情報が公開されるのは
①他人が悪意を持って公開した。
②他人が悪意を持たずに公開した。
③自ら自覚して公開した。
④自ら自覚していないが公開した。

だいたい、この4パターンがあると思います。
それぞれのパターンについて少しコメントしたいと思います。

①他人が悪意を持って公開した。
これは冒頭にも紹介したとおり2チャンネルに代表される掲示板に実名で何らかのネガティブな情報を書かれる場合です。2ちゃんねる自体がすたってきたので最近はあまり注目を浴びることが少なくなってきたと感じています。
正攻法としては、「プロバイダー責任法による法的対応」になりますが、裏技もあります。
過去ログ参照
2ちゃんねるの削除依頼掲示板 2012年9月12日(水)https://soudanskill.com/20120912/504.html
※最近は総務省でも、手続きについて体系化されています。

(重要)以下のサイトを一度は見ておいてください

総務省HP
総務省トップ > 政策 > 情報通信(ICT政策) > 電気通信政策の推進 > 電気通信消費者情報コーナー > 関係法令・ガイドライン
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/d_syohi/kankei_hourei-guideline.html
プロバイダ責任制限法
特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律
特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律第四条第一項の発信者情報を定める省令
特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律の図解PDF
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/top/pdf/zukai.pdf

プロバイダ責任制限法 関連情報WEBサイト
http://www.isplaw.jp/
「名誉毀損・プライバシー関係送信防止措置手続」など具体的な手続きについて様式や解説があります。

②他人が悪意を持たずに公開した。
最近、子供が何らかのスポーツ大会に出場するときに、申込書に、「結果についてHPや新聞等に公表されることに同意します」という条件があったりします。
HPに実名で公表されるとグーグルが情報を集めてインデックスして、名前で検索すると表示されるようになります。
大学の論文を書いたときの共著者については論文文献データベースにインデックスされるので、これも検索されます。
アドバイザー試験の合格者名簿(雑誌掲載分)も実名で公表されていたりします。
今の社会では、これらを避けることは不可能に近いことです。
公表されることを前提に考えておく必要があると思います。
また、犯罪の関係で新聞に掲載された場合は、ネットでも新聞社のオンライン版があり、永遠に消えないことになります(アメリカで問題になりました)。

③自ら自覚して公開した。
昔はHPや掲示板を持っていてもハンドルネームで運営したり書き込みしたりすることが多かったのですが、最近はミクシー、ツイッター、フェイスブックをはじめとしたSNSで実名公表していることもあり、もろに名前が出てくることになります。就職活動でも実名のフェイスブックが奨励されていたり、もはや、ネットは匿名から実名の時代に変わってきています。
さらに、ネットビジネスを手がける場合は、もちろん実名になりますし、普通の企業でもHPを持っていたら実名が出ることもあります。

④自ら自覚していないが公開した。
最近の若者は電話やメールではなく、LINEなどのSNSで連絡を取り合っています。ツイッターなどを使ったりするのですが、公開設定になっていても気にしないようです。
私も知り合いの女性がツイッターで彼氏とラブラブな状況を公開しているのを見つけたり、学校名がでていたり、彼氏とお泊りしていたり、プライベートが丸裸で心配もしました。今は承認限定になっていますが、ほかにも多くの人がプライベートな情報を公開されているという自覚がないまま書いています。まったく知らない他人が見るということを気にしていないのでしょうか。犯罪にもつながりかねません。ただ、これが今の若者のネットとの付き合い方になっているのかもしれませんね。
我々の年代では、日本人はプライバシーを気にする国民性といわれていますが、実は、逆に最もプライバシーを簡単に公開してしまっているのかもしれません。
自分で平気で公開しているのに他人が公開すると異常に気にしたりします。
このあたりの感覚も変わってきているのでしょうね。

まとめると
昔はネットで実名を公開することはタブーな時代でしたが、最近は実名で信頼できる情報を公開するという流れに変わってきています。
お互いが実名だと、うかつな言動もできないというメリットもあります。アメリカでは実名が主流のようですので、IT先進国に追いついてきたのかもしれません。
ただ、やはり日本ではプライバシーに異常に気を使う国ですので、一気にとはいかないと思います。
とはいうものの、現実にはインターネットで個人情報が丸裸になる(特に先に紹介した①~④がつながってしまうと)いうことは覚悟しておく必要があります。
ITを最大限活用してデメリットをはるかに上回るメリットを享受できるように使いこなせるようになっていく必要があります。

また、個人的には、就職活動にネットが欠かせない時代になり、かつ、フェイスブックなどをツールとして使う必要があることは、自分の子供たちの世代が、若いころからネットに実名を出すことになり、親としては不安です。それはまたITを使いこなせるようになることも意味します。使いこなせないと、何事にも不利になるかもしれません。
子供の世界でもネットを使う環境の有無によって格差が生まれてくるかもしれません。
貧困が親から子に引き継がれるように、情報格差も引き継がれてしまうかもしれません。

このような時代背景では、今までとは違う消費者トラブルや消費活動、消費者感覚となり、相談員としても、時代に合わせた消費者増を把握しておかないと、古い言葉で言えばジェネレーションギャップで相談者が考えてることがわからない状態になります。それでも、センターでは相談を受けなければならないので、そういう新しい消費者像についても、できるだけ、このサイトで取り上げて生きたいと思います。

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ITスキルアップ グーグルのプライバシー問題について

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前回の記事でグーグルのgmailをすすめておきながら、グーグルはプライバシーに問題があるので注意してくださいという記事になります。

グーグルのプライバシー問題については、新聞報道されるなど目に触れる機会が多いと思います。
先日も重要施設の地図が公開設定になっていたりして騒がれたところです。

「gmail」が始まった当初はプライバシーについて、そんなに問題になっていませんでした。それどころか、便利なフリーアドレスということで爆発的に普及し、今ではフリーアドレスが個人を隠しているあやしいアドレスだというようなことは言われなくなりました。私もたくさんのメールアドレスを取得して使い分けています。

ただ、当時は問題にしていないだけで、将来的な戦略はすでにあったと思います。
「gmail」はグーグルのサービスです。
グーグルは何をする会社かというと、広告で稼ぐ会社です。
グーグルで検索してもらって、その結果として表示される検索結果ページに表示される広告で稼ぐために、閲覧者に対して最も効率のよい広告を出すことが重要です。
そのためにあらゆる手段(=個人情報の利用、検索履歴の利用、利用サービスの紐付け、メールの閲覧)を講じて稼げる広告を表示するのです。
この点でグーグルは他社を大きく引き離しています。ヤフーも独自の検索エンジンを模索していましたが結局はグーグルを使うようになりました。
グーグルの検索能力は群を抜いています。グーグルなしにはネットが成立しないのではないかとも思われるぐらいです。
グーグルの広告のおかげで生きているネットショップも多いです。

じゃあプライバシーがもれないようにネットを利用すればいいのではないかと思われるでしょうが、今や困難ともいえるようになりました。
あまりにもがりがちにセキュリティを高めると、利便性が悪くなり、同じ作業に時間が多く必要になることにもなりかねません。
たとえば、履歴やパスワードの自動保存など。
発想を変え、ネットには個人情報が吐き出されていることを前提として利用するという考え方にしなければきりがなくなってしまいます。

そこで、グーグルでは個人情報をどのようにして収集して利用しているかということを、規約から知っておくことために、規約等から一部抜粋して紹介します。グーグルではアカウントをつくった時点で当然規約に合意しています。規約をすべて読んでる人などいないと思いますが。

【一部抜粋します。気になる方はリンク先をご覧ください】

Google
ポリシーと規約
概要
http://www.google.co.jp/intl/ja/policies/

利用規約
最終更新日: 2014年4月30日
http://www.google.co.jp/intl/ja/policies/terms/regional.html

プライバシーおよび著作権の保護

Google のプライバシー ポリシーでは、本サービスの利用におけるユーザーの個人データの取り扱いとプライバシーの保護について記載しています。ユーザーは、本サービスを利用することにより、Google のプライバシー ポリシーに従って、Google がユーザーの個人データを利用できることに同意することになります。

プライバシー ポリシー
http://www.google.co.jp/intl/ja/policies/privacy/

Google が収集する情報

Google は、すべてのユーザーによりよいサービスを提供するために情報を収集しています。その内容は、お客様の使用言語などの基本的情報から、お客様にとって最も役に立つ広告やオンラインで最も重要視している人物などの複雑な情報まで、多岐にわたります。
情報の収集は以下の 2 種類の方法で行います:

お客様からご提供いただく情報

たとえば、多くの Google サービスでは、Google アカウントのご登録が必要です。ご登録に際して、氏名、メール アドレス、電話番号、クレジット カードなどの個人情報の提供をお願いしています。Google が提供する共有機能をすべてご活用いただく場合は、公開される Google プロフィールを作成していただくようお願いすることもあります。これには、名前や写真などを掲載することができます。

サービスのご利用時に Google が収集する情報

Google は、ご利用のサービスやそのご利用方法に関する情報を収集することがあります。たとえば、Google の広告サービスを使用しているウェブサイトにアクセスされた場合や、Google の広告やコンテンツを表示または操作された場合です。これには以下の情報が含まれます:

Google による情報の共有

Google は、以下のいずれかに当てはまる場合を除いて、個人情報を Google 以外の企業、組織、個人と共有することはありません:

お客様の同意を得た場合Google は、お客様の同意を得た場合に、個人情報を Google 以外の企業、組織、または個人と共有します。Google は、事前の同意なしに、機密性の高い個人情報を共有することはありません。

グーグルにはたくさんのサービスがあります。それぞれに設定があり、複雑で場所も分かりにくいです。
初期設定が公開になっている場合もあります。気づかないまま同意していることもあります。
情報漏えい事件を考えると社員すら把握していないのではと思ったりします。

設定で公開したり共有したりすると、さまざまな情報や人同士がつながり利便性が向上します。それがメリットである反面、個人情報の公開というデメリットもあります。
それをどう考えるのかというのは個人個人によっても違ってきます。まさしく、リスクコミニュケーションだと思います。自分で許容範囲を決めて利用することです。ただし、知らずに利用していることもあります。
※リスクコミニュケーション(リスクとコミュニケーションする=危険性をどのぐらい許容して付き合っていくのかということを考える)
食品にたとえると、農薬を使った野菜は食べない主義だ=高い野菜でも遠くの店に行ってでも購入する、しかし、外食ではどんな野菜を使っているか分からないので、主義に反しているかもしれない。
インターネットも、原則として実名は使わないとしていても、何らかの公の公表情報に個人名が掲載されていることもあります(次回に解説します)。
グーグルの細かい設定については、詳しく解説しているサイトがいくつもあるのでそちらを参照してください。

このリスクコミニュケーションの考えをしっかり理解しておくことは相談業務にも重要です。
あるべき論を主張し続ける消費者は難対応事例に発展する可能性がありますが、このような事例対しては、このリスクコミニュケーションの考え方で対応することがひとつの解決方法ではないかと思います。これについては別の機会に書きたいと思います。

結論として、グーグルの情報収集は機械です。検索ロボットがパソコンを見に来ているだけです。機械的に広告を表示しているだけです。個人の秘密を暴くとかそういう考えはありません。あまり気にしてたらきりがありません。
「できるだけ実名を使わない」「一般的な掲示板に書き込まない」「共有設定や公開設定を見直す」「信頼できないサイトでは自ら個人情報をむやみに吐き出さない」まど、個人としてのポリシーを決めておいてください。
ちなみに、私はgmailをWEBで見た場合など、グーグルのアカウントにログインしたままの状態になっていることがあるので、グーグルのサービスを使い終わったらログアウトするようにしています。ログインしたままネットサーフィンをしているとグーグルに個人の嗜好を知られてしまい、検索ページに表示される広告が、まさにネットサーフィンで検索していた情報に合わせたものが表示されるからです。たとえば、ハワイについて調べていたら、旅行者のハワイの広告やハワイの不動産や格安航空券の情報などが表示されます。便利といえば便利ですが気持ち悪いかもしれませんね。グーグルのアカウントでいろいろ設定があるみたいですが分かりにくいです。

今回は主に「グーグルのプライバシーについて」書きましたが、次回は、範囲を広めて、「ネットのプライバシー問題」と「それに関する相談対応」について書きたいと思います。

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