それぞれの項目について、簡単な解説と論文の出典などが紹介されています。
アメリカの話なので、「教会に行く」というのは、アメリカらしいですね。
気軽に占い的に考えると、「なるほど」と思うことがあります。
確かに、幸せになれそうだなという気がします。
では、自分自身がどれぐらい当てはまっているでしょうか？
私は片手にも満たない結果でした。
やろうと思えばできるような気がしますが、こんな言葉を思い浮かべました。
「したい人、10000人。始める人、100人。続ける人、1人。」（中谷彰宏）
自分自身が幸せであれば、周りの人も幸せな気分にすることができますよね。
ケーススタディとなる題材を紹介しますが、実は題材を紹介するだけで、正解へのヒントが出ているのです。
相談対応の流れでも解説しましたが、複雑な相談は、箇条書きで文章に書き出したら問題点がはっきりします。
そして、問題となる部分を事実か感情かに分けます。
1つ1つ、それに対しての解決方法を考えます。
したがって、大事なことは、相談内容をしっかり文章に書けることです。
実はこれができていないことが多いのですね。
ＰＩＯ-ＮＥＴの文章を読んでも何がいいたいのか分からない相談があります。
また、相談員資格の法的位置付けの検討会でも、文章作成能力が指摘されています。
この文章を作るということもスキルであり、できない人はスキルアップのために勉強をしなければなりません。
しかし、そのような研修はありませんね。そういう研修も私はやってみたいです。
みなさんもぜひ考えてください。もしよかったら、意見もコメントしてください。
※なお、上に書いた内容だけででも、その裏には、人間関係やそれぞれの立場などが複雑に入り混じっているので、単純なものではありません。
また、消費者センターとして、どこまで関与できるのかというのもあります。
とある知人からの3回目の個人的な相談です。
先日の夜に電話があり70分ほど話をして、ぐったり疲れてしまいました。
携帯電話から固定電話なので、料金を考えると大変ですね。
ちなみにその知人からの過去の相談を紹介しますと
1回目の相談は、高級自転車をオーダーするときに体に合うサイズのフレームを注文したかったが、そのサイズがないといわれ、1つ大きいものを注文したが、乗ってみると、やはり大きく、輸入代理店に聞くと、希望のサイズのフレームはつくっているということで、返品交換のトラブルになっているというものです。
原因は職人気質の店主が客の要望を聞かず、自分の考えを強引にすすめてうまくいかなかったようです。そこにウソホントが入り乱れ、お互いに引けなくなってしまったとのことです。
長い話になるので省略しますが、お互い損害をかぶる形で終結しました。双方ともに後味の悪いものでした。
2回目の相談は、このサイトでも紹介したかもしれませんが、郵便局の定期貯金が満期後に取りに行かず、時間がたって、無効となり国庫に収められたというものです。
数年前に結構問題になっていました。法律で決まっているものなので、正面から交渉しても難しいです。
引っ越しをした際に、住所変更の届出をしておらず、本人に連絡がいかなかったことが失効の原因でした。
これは本人の過失に当たるけど、本当に郵便局からのあて先不明の通知が戻ってきたという証拠があるのかなど、当時の記録を調べてもらうなどの郵便局側の過失を探して、弁護士等を使い法的な手続をしてはということで終わりました。
今回、当時の結末を教えてもらいました。
知人は郵便局の通帳を複数持っており、引越しをする際に住所変更の手続をしました。なぜ、そのときに定期貯金のことを教えてくれなかったのか？
など、郵便局側の瑕疵をできるだけ多くあげて、20枚以上の文書にして、弁護士にチェックしてもらい、郵便局に出したところ、反応なく半年ぐらい放置された後に、いきなり全額戻ってきたということです。
法律でダメとわかっても、相手側に瑕疵があれば何とでもなるという典型例かもしれませんね。
そして今回は知人が住んでいるマンションでの管理人(管理会社)とのトラブルです。
マンションがらみの相談は消費者センターでも少なくないと思いますが、なかなかあっせんに入れないというのはご存知だと思います。
今回の事例も、いろんな選択肢がありますので、ケーススタディとして何回かに分けて紹介します。
ぜひ、みなさんも、私だったらどう助言するのかということを考えながら取り組んでいただきたいと思います。
なお、私がしようとしている実践型ケーススタディの研修は前回の「ヤミ金」の話や前々回の「ネット通販」や今回の「マンション住人のトラブル｣などの事例を順に追いながら、法律やコミュニケーション方法などをみんなで考えて進めていくものです。したがって、少なくとも3時間は必要になります。ぜひ、やってみたいです。