2010年12月6日 / 最終更新日時 : 2014年10月22日 管理人 トレンド情報

電気自動車

「ガイアの夜明け」11月30日放送分(第445回)のテーマは「電気自動車　元年～“ガソリン不要”…期待と実力～」でした。
http://www.tv-tokyo.co.jp/gaia/backnumber/preview101130.html

日本人が地球温暖化防止を意識し始めた1997年12月開催された地球温暖化防止京都会議(COP3)。
私は、まず、ガソリンからの脱却を図るために電気自動車の早期の普及を願っていました。
また、国が率先して法制化すべきだと思いました。
時は同じく、トヨタのプリウスも同じ年に発売されました。
しかし、高価であったことと、燃料にガソリンを使用していることに懸念を感じていました。
結局は具体的な行動がないまま、京都議定書の実現など夢物語に。
最近は安価なハイブリッド車も発売され始めています。

昨年ぐらいから海外のベンチャー企業が電気自動車の開発を手がけているとのニュースが流れ、原油高や、電池の軽量化などの技術革新がすすんでおり、いよいよ始まりそうな気配はありました。
今回の放送ではまさに、その息吹が生まれていることが分かりました。
実現にはまだまだ遠いですが、期待したいと思います。

この話が相談現場とどう関係するのか？
それは、流行をいち早く肌で感じる感覚を養うことです。
今回の番組を見れば、電気自動やも思ったよりも前に進んでいるなあと感じることができます。
悪質商法が最新の流行から始まることが多いので、普段からアンテナを張り、何気なく見たテレビなどの情報から、未来を感じることは、とても重要です。
「ガイアの夜明け」や「カンブリア宮殿」はその感覚を養うのには最適な番組です。
ガイアの夜明け　http://www.tv-tokyo.co.jp/gaia/
カンブリア宮殿　http://www.tv-tokyo.co.jp/cambria/

(平成22年12月6日　初稿)
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2010年9月9日 / 最終更新日時 : 2014年10月22日 管理人 トレンド情報

新しいサービスを使いこなす

私のブログにたびたび登場する「ガイアの夜明け」です。
それほど勉強になる番組です。
9月7日放送は「最新ツールで集客せよ！～あなたを買う気にさせる新戦略～」でした。
【独占取材！客に提案する、驚きの最新自販機　飲料業界に革命が…】
【新型割引サービス！クーポン券がこんなに進化していた…】
【“つぶやいて”生き残れるか？！商店街の挑戦なう】
この3つのエピソードが放映されてました。
http://www.tv-tokyo.co.jp/gaia/backnumber/preview100907.html

このうち3つ目のエピソードは、
京都の全国的にも有名な錦市場で、「買い物客の財布の紐が固い」と商店街の今後に危機感を持つ店主が、「ツイッター」を活用して、商店会ぐるみで集客を試みている。「祇園祭り」にからめて割引サービスを展開したところ、遠くからもお客さんが駆けつけてくれた。そこで新たなコミュニケーションが生まれた。
というものでした。
消費不況といわれてますが、努力しているお店は必ず評価されます。この厳しい時代には古い考えを捨て新しい発想を持つことが必要となっています。
市場の店主の笑顔には涙もろい私の涙腺をゆるめてしまいました。

私も「ツイッター」のことは知ってますが、なかなか実践するまでには至りませんが、とにかくやってみようとアカウントをとり登録しました。日々つぶやくのは大変ですので、私が管理しているブログの記事が更新されたら「つぶやく」設定にしています。
「ツイッター」については別の機会で説明したいと思います。

これが、相談員にととって何を意味するのか？
ネットの悪質商法は最新ツールが開発されるたびに発生します。
したがって、最新ツールを知っておくことは相談員にとってとても重要です。
相談を受けたときに、「ツイッター」で紹介されていたサイトで詐欺にあったといわれても、「ツイッター」が知っているか知らないかで相談対応の質は大きく変わります。
知らなければ、話がかみ合わず、相談者のイライラがつのり、相談員とのコミュニケーションが平行線になってしまうということもありうることです。
これらのことは、別の機会でお話します。

ちなみに2つめのエピソードのクーポン券についても最近話題になっています。
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2010年6月30日 / 最終更新日時 : 2014年10月22日 管理人 トレンド情報

音声収入からデータ通信収入へ(日経産業新聞2010/6/30)

6月30日付の日経産業新聞の7面に「携帯サービスで健康に」というタイトルでトピックス的な記事が掲載されていました。
携帯電話会社がインターネットを使った健康関連サービスの提供に力を入れているとのことです。
具体的にはauではランナー向けにGPS機能を利用して距離測定などの管理ができる「スマートスポーツ」やドコモの栄養管理やソフトバンクのモバイルウェジットなど。
これらの特徴は月額料金が必要なだけではなく大量のパケット通信を必要とすることです。
すなわち、パケット定額上限まで必要な場合が多いということです。

以前も同じようなことを書いた記憶がありますが、音声通話による収入は頭打ちで引き下げ圧力による料金低下で収益減少の傾向があります(将来的には通話料も定額になるかもしれません)。
そこで、パケット通信に力を入れており、コンテンツを充実させています。
月額定額量も見込める上、基本的にはパケット定額上限になるパターンを見込めます。
iphoneやスマートフォンの普及に伴い、パケット定額上限の利用は増加すると思われます。

さて、これらを背景にどんな問題が発生し、消費者センターに相談がくるのでしょうか。
パケット定額上限を前提とした消費者には問題ないと思われますが、あまり利用しない消費者にとっては思いがけない高額請求が発生知ることがあります。以前にも書いたことがありますが、その最たるものが、携帯電話購入時にオプション加入の条件となった場合のソフトバンクのモバイルウェジェトでしょう。機能をonにしておくと、定期的にパケット通信し、利用した覚えがないのに料金が発生してしまうのです。窓口説明不足が原因という考えもありますが、一般論として、こういう機能を知っておく必要があります。

相談員としても、最新(特にここ1年)の携帯電話のビジネスモデルを知っておくとともに、従来の「大量のメール受信やサイト閲覧による思いがけない高額請求という」苦情パターンから「アプリによる自動接続」のパターンをしっかり理解しておく必要があります。
携帯電話事業者も積極的に転換を図っていると思われます。
(それゆえ、無料通話付きの料金プランから、メールつなぎ放題のプランに力を入れています)
そのうえで、契約時のオプション説明について、どれだけの説明があったのか、消費者はアプリについてどこまで知っていたのか、全額支払拒否するのか、減額交渉するのか、さかのぼってのパケット定額プランへの変更交渉をするのかを、ケースバイケースで
判断することになります。

携帯電話のビジネスモデルの変化は非常に早くなっています。
相談員は5年以上前とは違い、今は携帯電話についての知識はすでに持っておかなければならない知識となっています。